子育て世代にとって教育資金の準備をどうするかは大きな問題です。
高校や大学などの進学先次第で多額の資金が必要となるからです。
そのため、教育資金の準備を子どもが小さい頃から始めることにより、多額の教育資金の支出に備えておくことが重要となります。
教育資金の準備方法は貯金や学資保険などの方法がありますが、子どもが小さい頃から始めることで準備期間が長期となるメリットを最大限に活かすためには、投資による準備が最も有効です。
マネマネ1987はこれまでの投資経験から、投資による教育資金の準備を以下のように考えています。
「投資信託にによる長期・分散投資で着実に教育資金を増やして将来の支出に備えるきとができる」
この記事では、以下のような方向けにジュニアNISAでの教育資金作りについて解説します。
- 教育資金の準備方法に迷っている人
- ジュニアNISAを始めたいけど、投資で損をしたくない人
- ジュニアNISAでの教育資金の準備の仕方が分からない人
マネマネ1987の投資歴は約9年(投資信託、日本株、米国株、REITなど)で、運用資産残高は約1,200万円(2021年２月末時点)となります。
その内、イデコ、ジュニアNISA、積立NISAなどで投資信託を購入しており、資産残高は約600万円です。
こんなマネマネ1987が解説していきます。
ジュニアNISAの概要
まずジュニアNISAの概要を説明します
ジュニアNISAは子ども名義で年間80万円まで投資できる非課税制度です。
この制度の最大のメリットは子どもが18才になるまで非課税期間が続くことです。
教育資金を目的とした制度として創設されましたが、あまり利用されておらず廃止となることが決まりました。
あまり利用されてこなかったのは、子どもが18才になるまで口座から出金できないというデメリットがあったたためです。
しかし、廃止が決まって出金制限のデメリットが無くなり、いつでも出金できるようになったためジュニアNISAを利用する人が増えているようです。
【毎日新聞】3年後廃止のジュニアNISA「逆に人気上昇」の理由(2021年2月22日)
廃止が決まったため新規投資できるのは2023年までとなります。
そのため2021年から始める人は、2021年、2022年、2023年の３年間が新規投資期間となります(2024年以降は保有または売却です)。
これから始める場合の最大投資額は240万円(80万円/年×3年)となります。
ジュニアNISAの制度改正やメリット、デメリットの詳細は以下の記事で解説しています。
ジュニアNISAでの教育資金作りの具体的な方法(3ステップ)
ステップ①：投資信託を積立購入する
ジュニアNISAで投資信託を以下にように購入する方法をお勧めします。
- 購入する投資信託を決める(1種類が管理しやすく良い)
- 毎月投資する金額を決める(例えば年間で60万円投資すると決めたら月5万円など)
- 投資するタイミングを決める(毎月20日など月一回で良い)
購入する投資信託は米国型や先進国型のインデックスファンドが最適です。
投資信託の選び方のポイントについては以下の記事で解説しています。
ステップ②：教育資金が必要となる時期まで投資・保有を続ける
ジュニアNISAは2023年までしか新規投資が出来ません。
そのため、2024年以降は保有する投資信託の保有を続けるか売却するかになります。
結論としては、大学進学などで多額の資金が必要となるまでは保有を続けることで問題ありません。
ジュニアNISAは一旦売却してしますと、非課税が終わってしまうため、長期で運用することが最も適している制度であるためです。
ステップ③：教育資金が必要となったタイミングで投資信託を売却し現金化する
最後は、保有を続けている投資信託はいつ売却すればいいのか、についてです。
結論しては、基本的には市況のタイミングを見極める必要は無く、進学などで資金が必要となるタイミングで必要な分を売却し現金化すれば十分です。
欲張って市況が上がっていて高く売れるタイミングで売りたいと思っても、サラリーマンのような個人投資家は市況のタイミングを見極めることは困難です。
5年、10年、15年と長期保有を続けていれば、それなりにリターンは出ているはずですので、より高く売って多く現金化しようとしても上手くいかない可能性が高いからです。
注意しなければならないのは、リーマンショックやコロナショックなどの市況の大暴落が数年から10年程度の間隔で発生することです。
そのため以下の方法などで暴落を回避する必要があります。
- 直前のタイミングではなく、例えば大学進学の1年前から売却するなどして暴落を回避する
- 資金が必要なタイミングで市況が暴落していたら、手元資金で一旦凌いで、市況が回復したタイミングで売却して資金を補填する
- 進学のタイミングでなくても売却する(※目標とする金額に到達している場合に限る)
投資信託で教育資金作りする考え方の３つのポイント
ポイント①：学資保険では子どもが大きくなるまでの期間を有効に活かせない
教育資金の準備方法として学資保険を利用している方は多いと思います。
かく言うマネマネ1987も学資保険を利用していました。
しかし、学資保険では子どもが大きくなるまでの期間があることのメリットを活かせないと判断し解約しました。
なぜなら、学資保険では長期投資に伴う複利効果により資産を雪だるま式に増やすことが出来ないからです。
学資保険を解約したことについては以下の記事に詳細を解説しています。
ポイント②：評価額がマイナスになっても焦らず長期保有する
投資を始めた間もない頃や市況が下がっている時期に投資を始めると、その後評価額のマイナスが続くことがよくあります。
自分の買った投資信託の評価額がマイナスとなることに不安を覚える方も多いと思います。
しかし、焦る必要はありません。
なぜなら、長期投資は１年や２年で成果を出すものではないからです。
しかも、投資は保有を続ければ続けるほど、評価額がマイナスとなる可能性が小さくなるという統計結果もあります。
ある調査では、投資でのリターンが最も出ている人は「亡くなっている人や投資したことを忘れている人」という結果になったそうです。
評価額がマイナスとなってしまっても我慢して保有を続けてみてください。投資していることを忘れても構いません。
将来、投資を続けたことで報われるタイミングが来るはずです。
以下の記事では、イデコでの運用で最初は評価額がマイナスでしたが、投資を続けることでプラスに転じた実例を解説しています。
ポイント③：タイミングを分散して投資することが重要
投資をしたことが無い人や初めて間もない人はいつ投資信託を購入すれば良いか考えてしまう方もいると思います。
結論から言うと、サラリーマンのような本業が投資でない人は市況のタイミングを図る必要はありません。
言い換えると、ベストな投資タイミングを見極めることは出来ません。
いつ投資をすればよいか考えだすと、貴重な時間をタイミングを見極めることに使ってしまい、本業や私生活に影響を及ぼす可能性があります。
サラリーマンのような個人投資家が楽して投資をするには以下のような方法がベストです。
- 月１回～２回程度のタイミングを予め設定しておき機械的に購入する
証券会社では投資信託の積立購入を設定することができます。
例えば、「ある投資信託を毎月20日に3万円購入する」といった設定をすることができます。
購入タイミングを分散させることで一時の市況の影響を受けず、市場平均のリターンを出すことができ、資産形成を進めることができます。
まとめ：投資信託で楽して教育資金を準備して将来、困らないようにしよう
以上、ジュニアNISAを利用した教育資金の準備方法を解説しました。
子どもを持つ親としては将来、子どもが望む進路へ進むことを後押ししてあげたい気持ちがあります。
しかし、大学だけで見ても、国公立より私立、文系より理系の学費が高くなるなど、進学先によって必要となる金額が変わってきます。
もしかしたら、自分の子どもが海外留学などを希望する場面が出てくる可能性もゼロではないかもしれません。
そういった時にお金が制約となって子どもの希望を叶えられないといった事態を避けるために、子どもが小さいころから投資により準備を進めることが重要と考えています。
本記事が教育資金を準備しようと考えている方によって少しでも参考になりましたら幸いです。
最後までご覧いただきありがとうございました。
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