昨今、イデコや積立NISAなどによる税制優遇措置が図られており、投資への興味を持つ方が増えていると思います。
サラリーマンなど本業があって投資に時間をかけることができない場合、一番手間のかからない投資は投資信託の購入です。
投資信託を選ぶ際に注目してほしいことが、どの株式指数を基準としているのかです。
マネマネ1987はこれまでの投資経験から投資信託への投資を以下のように考えています。
「長期投資に適した株式指数の投資信託により、誰でも手間をかけずに資産を増やすことができる」
この記事では、以下のような方向けに株式指数について解説します。
- 株式指数のことを知りたい人
- 投資信託の選び方が分からない人
- 手間をかけずに長期投資で資産を増やしたい人
マネマネ1987の投資歴は約9年(投資信託、日本株、米国株、REITなど)で、運用資産残高は約1,200万円(2021年２月末時点)となります。
その内、投資信託はイデコや積立NISAなどで購入しており、資産残高は約600万円です。
こんなマネマネ1987が解説していきます。
投資信託を選ぶ際に重要な株式指数と運用方法について
株式指数とは何か
まず、株式指数の定義を説明します。
株式指数(＝インデックス)とは、「特定の市場全体の動きを表す数値」のことを言います。よく聞く例としては、「TOPIX」、「日経平均」、「ダウ平均」などがあります。
ほとんどの投資信託は基準(=ベンチマーク)とする株式指数が決まっており、どの株式指数が基準となっているかを見れば、どのような株式に投資する投資信託なのか分かります。
なお、ベンチマークとは、「投資信託が運用の基準とする株式指数(=インデックス)」のことを指します。
つまり、投資信託を選ぶ際には、どのような株式指数をベンチマークとしているのか理解することが極めて重要であると言えます。
投資信託にはパッシブ運用とアクティブ運用の２種類がある
投資信託は運用タイプは２種類あり、「パッシブ運用」と「アクティブ運用」があります。
「パッシブ運用」はベンチマークにする株式指数と同じリターンを出すように運用することで、「アクティブ運用」はベンチマークにする株式指数のリターンを上回るように運用することを言います。
つまり、「日経平均をベンチマークとするパッシブ運用の投資信託」であれば日経平均と同じリターンを目指すこと、「日経平均をベンチマークとするアクティブ運用の投資信託」であれば日経平均平均を上回るリターンを目指すこととなります。
なお、パッシブ運用をする投資信託のことを「インデックス・ファンド」と呼びます。
検討する投資信託がパッシブ運用なのか、アクティブ運用なのかで全く異なる運用となりますので、まずはどちらの運用タイプであるのか確認することが極めて重要です。
パッシブ運用を選ばなければならない
アクティブ運用は、基準とする株式指数を上回るリターンを目指す点が魅力的ですが、以下のようなデメリットがあります。
- 必ず基準とした株式指数のリターンを上回る訳ではなく、下回ることが多い
- 運用コストして支払う信託報酬がパッシブ運用の投資信託よりも高い
- これまでの株式市場の歴史を統計的に見ると、アクティブ運用はパッシブ運用のリターンに負けている
アクティブ運用として素晴らしい成績を出している投資信託が全く無い訳ではないのですが、ほとんどのアクティブ運用の投資信託は期待した成果を出せていません。
結論として、長期投資をして着実な資産形成をするためには、アクティブ運用を選んではいけません。
つまり、資産形成をするためには、パッシブ運用の投資信託を選ぶことが最重要となります。
以下で長期投資に最適な株式指数について説明します。
長期投資に最適な３つの株式指数
長期投資に最適な株式指数を以下の通りです。
| 株式指数 | 投資対象 | 投資信託の商品例 |
| S＆P500 | アメリカの代表的な500銘柄へ投資 | eMAXIS Slim 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００） |
| MSCI-KOKUSAI | 日本を除く先進国22ヵ国に上場する大・中型株のうち約1,300銘柄へ投資 | ニッセイ外国株式インデックスファンド |
| CRSP USトータル・マーケット | アメリカ株式市場で投資可能な銘柄ほぼ100%へ投資 | 楽天・全米株式インデックス・ファンド |
それぞれ簡単に説明します。
S＆P500は、アメリカの代表企業500銘柄で構成される株式指数です。多くの機関投資家が指標として採用しています。投資の神様と言われるウォーレン・バフェット氏が妻に対し、自分に何かあったらS＆P500に90％、米国債に10％投資するように言ったとされるのは有名な話です。
MSCI-KOKUSAI(エムエスシーアイ・コクサイ)は、日本を除く先進国の主要株式で構成される指標です。日本の年金運をしている年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)でも、米国株式運用のベンチマークのひとつに採用されています。
CRSP USトータル・マーケットは、アメリカで上場している株式のほぼ100％の銘柄で構成される指標です。S＆P500に含まれていない有望な銘柄に投資することができる点が大きな魅力です。
S＆P500などの株式指数が長期投資に最適な理由
理由①：アメリカの株式市場は右肩上がり
上記のグラフの通り、アメリカ株式市場を代表する株式指数のS＆P500は過去30年間(1989年9月～2019年9月)、右肩上がりを続けています
30年間ではITバブル崩壊やリーマンショックにより一時的に株価が大きく下落することは何度もありましたが、その後市場は回復し上昇を続けています。
今後も同様に右肩上がりを続ける保証はありませんが、アメリカ企業が高い競争力、ブランド力、利益率を保ち、グローバルで展開をし続ける可能性は高いと思いますので、投資対象として最適であると考えます。
理由②：アメリカ株の時価総額は世界の40%超を占める
世界の株式時価総額の内、アメリカの株式市場の占める割合が40%と断トツで一位となっております。
また、上記グラフは、中国、香港、インドなの新興国も一定割合を占めていますため、先進国だけで見た場合の割合は更に増えます。
ここから言えることは、アメリカ企業がブランド力・競争力があり、高い利益率を保っているために、株式市場から高く評価されていること。結果として、アメリカが世界の時価総額で最大の割合を占めている、ということです。
投資信託により長期で運用するためには、今後も成長を続ける市場に投資する必要があります。アメリカの市場は成長を続けると期待できると考えます。
理由③：日本株や新興国株は含める必要が無い
日本株はバブル崩壊後長らく低迷しており、アベノミクスにより回復基調にありますが、日銀やGPIFの株式投資の「官製相場」であると言わざるを得ません。日銀も出口戦略が見えないなど、今後の動向が市場に与える影響が大きいことも不安要因となります。
理由②で見た通り、日本は世界の時価総額でも6%程度であり、その存在は残念ながら小さいものです。
新興国については、法制度や株式市場制度が未発達であったり、政治的リスクなどがあることからあえて投資をする必要がないと考えます。
新興国において人口増加や経済成長が見込まれる場合、先進国のグローバル企業が進出してその恩恵を受けることが十分に考えられることも、あえて興国株に投資する必要はないと思う理由のひとつです。
アメリカ市場や先進国市場に投資するだけでも十分なリターンを得ることができます。新興国株に投資することは、過度にリスクを負うことになり、長期投資の中で急激な下落により株式投資から退場するリスクが増えるため避けるべきです。
まとめ：長期投資に適した株式指数の投資信託で楽して資産を増やそう
以上、長期投資に最適な３つの株式指標に関して解説をしました。
３つの株式指標をベンチマークとした投資信託であれば、長期投資することで資産形成を実現することができます。
日々の株式市場の変動は気にせず、下落したときは「安く仕込めるチャンス！」にくらい思うことが必要だと思います。
マネマネ1987は、この記事で登場した「MSCI-KOKUSAI」をベンチマークとする投資信託をイデコで6年以上、積立購入しています。
その投資状況を以下の記事で解説しているので、良かったらご覧ください。
最後までご覧いただきありがとうございました。
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